株式会社リクルートホールディングス（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO：峰岸真澄、以下「リクルート」）は、「Recruit Institute of Technology」（以下、RIT）を人工知能（AI）の研究所として再編し、AI分野の世界的権威を新たにアドバイザーとして迎え、リクルートグループ各社と連携したグローバル規模のAI研究を開始したことをお知らせいたします。
１．新生RIT誕生の背景
リクルートは、「2020年に総合人材サービス領域でグローバルNo.1、2030年に人材領域・販売促進支援領域でグローバルNo.1」という中長期な戦略ビジョンの実現に向け、破壊的技術（Disruptive Technology）としてのAI研究に着目し、2015年4月1日より、AI分野の研究所として新生RITをスタートさせました。これに際して、AI分野の世界的権威を新たにアドバイザーとして迎え、今後は、人材領域・販促領域を中心に、海外事業・国内事業を推進するリクルートグループ各社と連携したグローバル規模のAI研究を進めて参ります。
これらの研究成果を活用し、産業界と生活者を結びつける「No.1のマッチングサービス」を実現し、生活者一人ひとりのポジティブな行動を支援していきます。
２．AI分野の世界的権威がアドバイザーに就任
Tom M. Mitchell（米カーネギーメロン大学教授）
黎明期から機械学習の基礎・応用に幅広く取り組んできた代表的な研究者。機械学習の代表的な教科書である “Machine Learning”の著者であり、世界で初めて機械学習の学部を設立。これまで数多くのスタートアップを主導し、自身がファウンダーとして設立したスタートアップの一部を米国大手求人サイトのMonster.comに売却した経験を持つ。全米技術アカデミー会員、AAASフェロー、AAAIフェロー兼元理事。
Oren Etzioni（Allen Institute for Artificial Intelligence CEO 元・米ワシントン大学教授）
ウェブからの情報抽出、マシンリーディング、質問応答技術など、情報検索分野における著名な研究者。過去に設立したAIスタートアップをMicrosoftやeBayなどにバイアウトした経験を持つ。AAAIフェロー。
David M. Blei（米コロンビア大学教授）
機械学習の理論研究者であり、膨大なデータの中からパターンを見つけるための代表的な機械学習手法であるトピックモデルの第一人者。幅広い分野で応用されているトピックモデル手法Latent Dirichlet Allocation (LDA)の考案者のひとり。ACM Infosys-Foundation Award受賞(2014)
３．世界的に著名な研究組織でのAI研究
この発表に先立ちまして、リクルートはすでに米マサチューセッツ工科大学メディアラボのコンソーシアム研究所メンバーになっており、Alex ‘Sandy’ Pentland教授のもとに客員研究員を派遣してビッグデータ分析の新しい取り組みを研究し始めております。
また、米スタンフォード大学に対しても同様に、コンピューターフォーラムのメンバーとなり、Christopher D. Manning教授のもとに客員研究員を派遣して自然言語処理研究を行う予定です。
Alex ‘Sandy’ Pentland（米マサチューセッツ工科大学教授）
人間行動とセンサ、プライバシー研究を掛け合わせたビッグデータ研究に取り組む著名な研究者。シリアルアントレプレナーであり、コンピューターサイエンス領域で最も引用されている研究者。米Forbes社が選ぶ”The World’s 7 Most Powerful Data Scientists”の一人。
Christopher D. Manning（米スタンフォード大学教授）
自然言語処理、情報検索分野における著名な研究者。自然言語処理の代表的な教科書である”Foundations of Statistical Natural Language Processing”、情報検索分野の代表的な教科書である”Introduction to Information Retrieval”の著者。ACM、AAAI、ACLフェロー。
４．今後の展望
今後は世界のAI研究人材の採用を積極的に行いながら、各有識者の指導のもとAI研究を推進して参ります。また、グローバル規模でオープンイノベーションを実現していくべく、すでに米国やイスラエルのAI関連企業と協業を開始しており、これらの結果についても順次報告していく予定です。さらに、その他世界各国の研究機関との共同研究やIoT領域での事業開発も順次予定しております。
RITの今後に、どうぞご期待ください。
http://www.recruit.jp/news_data/release/2015/0415_15754.html