全脳アーキテクチャ中心仮説とは
”脳はそれぞれよく定義された機能を持つ機械学習器が一定のやり方で組み合わされることで機能を実現しており、それを真似て人工的に構成された機械学習器を組み合わせることで人間並みかそれ以上の能力を持つ汎用の知能機械を構築可能である”
という仮説である。
http://www.sig-agi.org/wba
月: 2015年2月
若手AI研究者の育成へNPO法人が設立へ、事務局はドワンゴ人工知能研究所に
人工知能（AI）の若手研究者のレベルアップを図るNPO法人「全脳アーキテクチャイニシアティブ」が2015年中に設立される方針だ。現在活動中の「全脳アーキテクチャ勉強会」が母体となり、事務局は勉強会のオーガナイザーの1人である山川宏氏が所長を務めるドワンゴ人工知能研究所に設置される見込み。AI技術は今後、企業の競争力を大きく左右するとにらみ、国内の若手研究者の育成を支援する。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/bigdata/20150201/276967/
「ドワンゴ人工知能研究所」発足
ドワンゴは2014年11月28日、人工知能に関わる研究を行う「ドワンゴ人工知能研究所」を発足したと発表した。所長には、人工知能学会理事・副編集委員長の山川宏氏（玉川大学脳科学研究所特別研究員）を迎え、ドワンゴ社内に10月1日に発足した。Webと人工知能の研究を手がける松尾豊氏（東大大学院准教授）など8人の客員研究員を含む10人が参加。ドワンゴのユニークな気風と情報発信力を活用しつつ、産学官を含む様々な機関と連携して研究を進め、研究成果は積極的に外部発信するという。
山川所長は「日本発での超人的AIの実現に向け、脳の神経科学的知見を参考にしながら、機械学習の組み合わせとしての脳全体の計算機能の再現を目指す、『全脳アーキテクチャ』という研究アプローチを軸として研究を進める」などとコメントしている。
MicrosoftがAzure MLを正式リリース
Microsoftは今日（米国時間2/18）企業のビッグデータ処理向けにクラウド上の機械学習のAPIを公開した。
Microsoftは、クラウド機械学習サービス、Azure Machine Learningを正式に発表した。このサービスは6月にベータ版が公開されていたが、今回の正式リリースを機にデータ処理言語Rに加えて、今回のアップデートで新たにPythonがサポートされた。
新しいAzure MLプラットフォームはPythonに加えてHadoopとSparkもサポートした。 これでビッグデータを処理するための標準的ツールはプラットフォームを選ばず、ほぼ全面的にカバーされることになる。
Azure MLはXboxやBingですでに使われている機械学習機能を利用している。またデベロッパーが未来予測アプリを開発するために使うテンプレートとワークフローも用意される。これによって機械学習アプリを開発するスピードは大幅に加速され、サービスのプロバイダはAzure MLプラットフォーム上で各種のウェブサービスを開発できるだけでなく、APIを公開することも可能になる。
このプラットフォームの真の強みは簡単にAPIを作成し、即座にカスタムデータ処理を開始できるところにある。
総務省が「2045年の人工知能」「シンギュラリティ」の研究会、第1回会合で激論
総務省は2015年2月6日、東京・霞が関の庁舎内で「インテリジェント化が加速するICTの未来像に関する研究会」の第1回会合を開いた。人工知能（AI）分野の研究者やIT企業の経営者ら10人が集まり、議論した。
研究会の開催要項には「2045年にはコンピュータの能力が人間を超え、技術開発と進化の主役が人間からコンピュータに移る特異点（シンギュラリティ）に達するとも議論される」とある。政府機関が人工知能の中長期的な進化に伴う、いわゆる「2045年問題」を主題とする研究会を開くのは極めて異例のことだ。
研究会の座長に選任された村井純・慶應義塾大学環境情報学部学部長は「『シンギュラリティの研究会を中央省庁で開く』と海外の研究者に話すと、一様にびっくりされた。新しい技術には大きな可能性もあれば、ネガティブな面もある。その辺をしっかり議論していきたい」と話した。
次回会合は2015年3月に行われる。5月末までをメドに、この分野における日本の国際競争力強化の在り方について、課題の整理と今後の取り組みに関わる提言を行う方針である。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/news/15/020900464/?ST=ittrend&P=1
ロボットは東大に入れるか
国立情報学研究所（大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構）は、同研究所が中心となって1980年以降細分化された人工知能分野を再統合することで新たな地平を切り拓くことを目的に、若い人たちに夢を与えるプロジェクトとして「ロボットは東大に入れるかプロジェクト」を発足させた。
本プロジェクトの具体的なベンチマークとして、2016年度までに大学入試センター試験で高得点をマークすること、また2021年度に東京大学入試を突破することを目標に研究活動を進めている。活動内容は以下の事項とされている。
・これまで蓄積された人工知能の各要素技術の精度を高め、情報技術分野の未来価値創成につなげる。
・人間の思考に関する包括的な理解を内外の研究者とともに深めていく。
・日本における学際的な知識・先端技術を集積するだけでなく、国際的な連携も視野に入れ、研究活動を進める。
メタップスが43億円調達
スマートフォン（スマホ）向け広告大手のメタップス（東京・新宿、佐藤航陽社長）はこのほど、米国のベンチャーキャピタル（ＶＣ）や国内の事業会社などに対して第三者割当増資を実施し合計43億円調達した。資金は研究開発に充て、人工知能などの人材獲得、研究開発に資金を投じウエアラブル端末や自動車などのデータを解析できる体制を整える。
シリーズCとなるラウンドで調達した金額は総額43億円で、引受先企業は今後、事業提携発表などを通じて公表していくとしている。
同社はこれまで主にスマホアプリの利用データを収集。人工知能の技術で分析し広告配信などに活用してきた。2016年までに８億人分と現在の約５倍のデータの解析を目指す。
上場前のベンチャーの資金調達としては、直近ではモバイルゲームの開発配信を手掛けるｇｕｍｉの昨夏の調達（50億円）に次ぐ規模になる。
マイクロソフト、音声アシスタント機能「コルタナ」
米マイクロソフトがハイテク界の頂点に返り咲くための秘密兵器は機械学習と人工知能（AI）だと同社の研究開発幹部陣が2014年4月7日明らかにした。
マイクロソフトのハリー・シャム上級副社長（技術・研究担当）は、自身のチームが取り組んでいる大きなトレンドには人間とコンピューターの相互作用が関わっていると語った。シャム氏はマイクロソフトがテルアビブで開催したハイテク会合「シンクネクスト2014」で「われわれはパーソナルコンピューターからパーソナルコンピューティングに移行しようとしている」と話した。
マイクロソフトのイスラエルの研究開発センターの責任者、ヨラム・ヤコビ氏は、同社が「目に見えないユーザーインターフェース（UI、ユーザー向けの表示や入力の方法など）」に重点投資していると話した。ヤコビ氏は、将来は人間が端末に触れたり、タイプしたり、話しかけたりしなくても端末が人間の要望を事前に「理解する」ようになるとし、それを「UI.ネクスト」と呼んだ。
ヤコビ氏は「UIはコマンドプロンプトから始まり、次にグラフィックス、次にタッチ、次にジェスチャーに移った」と語った。また「今や、操作するもののない、見えないUIに移行しようとしている。あなた方を取り巻くハイテク機器があなた方の要望を把握する」と話し、人々はそれを期待している、と説明。「われわれはこれを取り組みの最優先事項にしている」と述べた。
ヤコビ氏とシャム氏によると、マイクロソフトが発表した音声アシスタント機能「コルタナ」は機械学習についての取り組みの一部だ。マイクロソフトはコルタナを米アップルの「Siri（シリ）」、米グーグルの「ナウ」に対抗する技術と位置づけている。
http://jp.wsj.com/articles/SB10001424052702304364704579488731416415614
D-Wave Systemsが$29Mを調達
量子コンピューティングのD-Wave Systemsが今日、昨年末に2900万カナダドルの資金を調達していたことを発表した。
その前には同社は、昨年夏に2840万ドルを調達し、その後11月には約220万ドルを調達している。
新たな資金によりD-Waveはそのハードウェアとソフトウェアの開発努力をさらに強化できる。プロセッサとしては同社は現在、次世代タイプの1000キュービットのシステムを開発中。
実際にプロセッサを売っていくためには、GoogleやNASAなどのクライアントがquantum annealingを利用するソフトウェアを作る必要がある。それは多くのソフトウェアエンジニアにとって未踏の領域だから、D-Waveは顧客と協力しながら、量子計算機を買うことのメリットを訴えていかなければならない。